「社会全体で高齢化、労働人口減少なら、1人当たりの稼ぎを増やさなければいけない。とりわけ地方の商圏が減った分、どこかで増やさなくてはいけない。ところが、そういう議論になっていない。その理由はいくつかあるだろう。ざっと箇条書きにすると下記の通り。
・労働時間が減っている
・日本では生産性の向上が、労働時間の減少と同義になっている
・付加価値の高い産業を伸ばせていない
・所得の伸び鈍化を補助金や給付金などで補っている
上記から、日本人ひとりひとりが「もっと稼がなければならない」という問題意識が起きにくい土壌になってはいないだろうか?
日本人が働く時間は 200時間も減っている
実は、1人当たりGDPを増やすのに簡単で手っ取り早いのは、「働く時間を増やす」ことだ。しかし日本は近年、働き方改革などもあり全般的に労働時間は減少傾向にある。下のグラフを見てほしい。労働者の年間労働時間の推移は、2005年の約1800時間から2024年には1600時間強と、約200時間減っている」
私が信越化学にいたころ、水曜日はノー残業日になったことがあった。研究所では毎日8時以降までいることが多かった。楠和にいたころはめちゃくちゃ働いた。土、日など無し、夜も昼もなしだった。会社に勤めた時から世界で初めての製品を誰よりも早く作ることが生きがいだった。そういうような生き方は今は嫌われるだろう。でも自分で作ることができ、一番よくできるような泥臭い技術屋がいなくなり、おとなしい人ばかりになった。馬力がなくなった。もうそんな時代じゃないといわれる。
そうなのだ。時代は変わった。
コメントをどうぞ